• トップ
  • 統計を検索
  1. HOME
  2. 漁業
  3. 貝類の漁獲量
  4. 和歌山県

和歌山県の貝類の漁獲量

和歌山県の貝類の漁獲量に関する毎年の統計データと全国の順位です。

和歌山県だけではなく、全国の貝類の漁獲量の推移などを知りたい場合は、貝類の漁獲量のトップページをご参照ください。

和歌山県の貝類の漁獲量についてのトピック

2012年の和歌山県の貝類の漁獲量は61tで、2011年に比べて30t(-33.0%)減少しました。2012年の和歌山県の漁獲量は全国の都道府県の中で37位です。

  • 漁獲量
  • 貝類

和歌山県の貝類の漁獲量の推移

和歌山県の貝類の漁獲量の推移グラフ

1956年から2012年まで毎年の貝類の漁獲量の推移です。

和歌山県の貝類の漁獲量の詳細と全国順位

1956年から2012年まで毎年の和歌山県の貝類の漁獲量の詳細と全国の都道府県と比較したその年の順位です。

年全国順位漁獲量
2012年37位61t
2011年35位91t
2010年38位84t
2009年37位98t
2008年37位97t
2007年38位97t
2006年38位76t
2005年38位77t
2004年37位77t
2003年37位101t
2002年37位114t
2001年34位216t
2000年36位186t
1999年36位157t
1998年36位238t
1997年36位245t
1996年32位305t
1995年35位278t
1994年35位318t
1993年33位386t
1992年31位393t
1991年32位371t
1990年31位458t
1989年33位460t
1988年32位477t
1987年35位429t
1986年34位440t
1985年35位318t
1984年37位288t
1983年36位251t
1982年36位247t
1981年37位193t
1980年37位196t
1979年37位314t
1978年37位268t
1977年33位329t
1976年34位439t
1975年32位490t
1974年33位538t
1973年29位599t
1972年29位479t
1971年31位441t
1970年34位447t
1969年35位324t
1968年36位287t
1967年35位285t
1966年37位190t
1965年35位197t
1964年37位0t
1963年36位176t
1962年37位71t
1961年35位145t
1960年36位47t
1959年32位168t
1958年36位123t
1957年33位128t
1956年30位203t

記号の注意(農林水産省作況調査「利用上の注意」より)
「0」:単位に満たないもの(例:0.4ha→0ha)
「-」:事実のないもの
「…」:事実不詳又は調査を欠くもの
「x」:個人又は法人その他の団体に関する秘密を保護するため、統計数値を公表しないもの
「△」:負数又は減少したもの
「nc」:計算不能
「‥」:未発表のもの

※調査開始以降に貝類の漁獲量の統計のある都道府県のみ掲載しています。

他の都道府県の貝類の漁獲量見る

  • 北海道
  • 青森県
  • 岩手県
  • 宮城県
  • 秋田県
  • 山形県
  • 福島県
  • 茨城県
  • 千葉県
  • 東京都
  • 神奈川県
  • 新潟県
  • 富山県
  • 石川県
  • 福井県
  • 静岡県
  • 愛知県
  • 三重県
  • 京都府
  • 大阪府
  • 兵庫県
  • 和歌山県
  • 鳥取県
  • 島根県
  • 岡山県
  • 広島県
  • 山口県
  • 徳島県
  • 香川県
  • 愛媛県
  • 高知県
  • 福岡県
  • 佐賀県
  • 長崎県
  • 熊本県
  • 大分県
  • 宮崎県
  • 鹿児島県
  • 沖縄県
  • 全国

貝類の漁獲量TOPへ

出典:農林水産省:海面漁業生産統計調査のデータを元に作成。

貝類の漁獲量についてのキーワード
  • 漁獲量
  • 貝類

このページをシェアする
  • Twitter
  • Facebook
  • はてブ
  • LINE

47sとは

統計局などのデータを元に各種のデータを分かりやすくグラフなどにより視覚化させるプロジェクトです。

  1. HOME
  2. 漁業
  3. 貝類の漁獲量
  4. 和歌山県

  • 日本の統計・都道府県ランキング 47s.jp
  • プライバシーポリシー・免責事項
  • お問い合わせ

利用上のご注意

当サイトにおいて記載された情報において万全を期しておりますが、その正確性・完全性に対して一切の保証をするものではありません。情報が正確・完全でなかったことにより、直接・間接的に生じたいかなる損害に対し一切の責任を負わないものとします。

このサービスの一部は、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。


©2017 47s.jp