• トップ
  • 統計を検索
  1. HOME
  2. 漁業
  3. うに類の漁獲量
  4. 島根県

島根県のうに類の漁獲量

島根県のうに類の漁獲量に関する毎年の統計データと全国の順位です。

島根県だけではなく、全国のうに類の漁獲量の推移などを知りたい場合は、うに類の漁獲量のトップページをご参照ください。

島根県のうに類の漁獲量についてのトピック

2012年の島根県のうに類の漁獲量は51tで、2011年に比べて5t(10.9%)増加しました。2012年の島根県の漁獲量は全国の都道府県の中で14位です。

  • ウニ類
  • 漁獲量

島根県のうに類の漁獲量の推移

島根県のうに類の漁獲量の推移グラフ

1956年から2012年まで毎年のうに類の漁獲量の推移です。

島根県のうに類の漁獲量の詳細と全国順位

1956年から2012年まで毎年の島根県のうに類の漁獲量の詳細と全国の都道府県と比較したその年の順位です。

年全国順位漁獲量
2012年14位51t
2011年15位46t
2010年16位61t
2009年16位57t
2008年14位85t
2007年13位92t
2006年12位96t
2005年18位49t
2004年16位67t
2003年16位65t
2002年15位70t
2001年17位81t
2000年15位94t
1999年16位99t
1998年16位99t
1997年16位93t
1996年17位89t
1995年18位87t
1994年17位74t
1993年19位54t
1992年19位62t
1991年18位65t
1990年17位93t
1989年14位109t
1988年16位136t
1987年14位143t
1986年16位142t
1985年15位136t
1984年14位165t
1983年18位140t
1982年17位136t
1981年15位155t
1980年16位162t
1979年15位163t
1978年15位143t
1977年18位156t
1976年15位136t
1975年18位102t
1974年17位92t
1973年16位68t
1972年15位96t
1971年17位85t
1970年17位91t
1969年18位111t
1968年19位80t
1967年18位89t
1966年22位14t
1965年23位12t
1964年14位0t
1963年21位15t
1962年20位13t
1961年17位34t
1960年18位32t
1959年17位24t
1958年23位8t
1957年18位8t
1956年17位8t

記号の注意(農林水産省作況調査「利用上の注意」より)
「0」:単位に満たないもの(例:0.4ha→0ha)
「-」:事実のないもの
「…」:事実不詳又は調査を欠くもの
「x」:個人又は法人その他の団体に関する秘密を保護するため、統計数値を公表しないもの
「△」:負数又は減少したもの
「nc」:計算不能
「‥」:未発表のもの

※調査開始以降にうに類の漁獲量の統計のある都道府県のみ掲載しています。

他の都道府県のうに類の漁獲量見る

  • 北海道
  • 青森県
  • 岩手県
  • 宮城県
  • 秋田県
  • 山形県
  • 福島県
  • 茨城県
  • 千葉県
  • 東京都
  • 神奈川県
  • 新潟県
  • 富山県
  • 石川県
  • 福井県
  • 静岡県
  • 愛知県
  • 三重県
  • 京都府
  • 兵庫県
  • 和歌山県
  • 鳥取県
  • 島根県
  • 岡山県
  • 広島県
  • 山口県
  • 徳島県
  • 香川県
  • 愛媛県
  • 高知県
  • 福岡県
  • 佐賀県
  • 長崎県
  • 熊本県
  • 大分県
  • 宮崎県
  • 鹿児島県
  • 沖縄県
  • 全国

うに類の漁獲量TOPへ

出典:農林水産省:海面漁業生産統計調査のデータを元に作成。

うに類の漁獲量についてのキーワード
  • ウニ類
  • 漁獲量

このページをシェアする
  • Twitter
  • Facebook
  • はてブ
  • LINE

47sとは

統計局などのデータを元に各種のデータを分かりやすくグラフなどにより視覚化させるプロジェクトです。

  1. HOME
  2. 漁業
  3. うに類の漁獲量
  4. 島根県

  • 日本の統計・都道府県ランキング 47s.jp
  • プライバシーポリシー・免責事項
  • お問い合わせ

利用上のご注意

当サイトにおいて記載された情報において万全を期しておりますが、その正確性・完全性に対して一切の保証をするものではありません。情報が正確・完全でなかったことにより、直接・間接的に生じたいかなる損害に対し一切の責任を負わないものとします。

このサービスの一部は、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。


©2017 47s.jp